地震や台風、豪雨などの災害は、いつどこで起こるかわかりません。被害を完全に防ぐことは難しいため、日頃から減災を意識した備えが大切です。
本記事では、防災と減災の違いや、家庭でできる備蓄・避難・住まいの対策についてわかりやすく解説します。
＜このような方におすすめ＞
・防災と減災の違いは何？それぞれの意味や具体的な取り組みを知りたい方
・防災と減災のどちらが重要？意識すべき考え方を知りたい方
・災害に強い家にするには？必要な設備について知りたい方
＜この記事のまとめ＞
・防災は、自然災害による被害そのものを出さないことを目指す備え
・減災は、被災を最小限に抑えることを目的とした備えで、家庭で簡単に取り組める対策もある
・災害に強い家にするには、地震の揺れを抑える構造や太陽光発電、高気密（断熱）の採用が有効
防災と減災の違い
防災と減災はいずれも災害への備えを示す言葉です。災害に対する取り組みの方法が異なります。
ただし、法的な定義がそれぞれにあるわけではなく、両者を併記し2つをセットで扱う場面もよくあります。
それぞれの考え方の違いを解説しますので、まずは各用語の概要を把握しましょう。
防災は災害による被害を防ぐ備え
防災とは、河川氾濫・地震・津波などの自然災害が起きても、被害を出さないことを目指す取り組みです。たとえば、堤防の整備や、ハザードマップで危険とされる区域を避けて住むことなどが代表例として挙げられます。
ただし、災害の規模や発生状況を完全に予測することは難しく、被害をゼロにするには限界があるのが現状です。
減災は災害による被害を最小限に抑える備え
減災とは、災害による被害をできる限り小さく抑えるための備えです。自然災害の発生を未然に防ぐのは難しいという考えから、被害が出る可能性も考慮しながら必要な対策を講じます。
たとえば、家具の固定、避難経路の確認、家族間での連絡方法の共有などが挙げられるでしょう。
平屋の耐震性が高い理由とは？建物の構造や耐震等級についても紹介
減災が注目されている理由
日本は、地震・台風・豪雨・津波などの自然災害が起こりやすい国であり、災害そのものを完全に防ぐことは困難な状況です。
そのため、災害が起こる可能性を前提に、被害をできるだけ小さくしようとする減災の考え方が重視されています。
特に、大規模災害ではライフラインが止まったり、行政機関も被災して公助が行き届かなかったりする場合があります。日頃から自助・共助を意識し、個人・地域単位で被害に備えることが大切といえるでしょう。
家庭でできる減災の取り組み7選
本章では、各家庭でできる減災の具体的な取り組みを7つ紹介します。
日々の暮らしの中で進めていけることも多いため、ぜひ意識してみてください。
家族で避難先・連絡手段を確認する
災害時は、家族が同じ場所にいるとは限りません。特に日中は、職場や学校などで別々に過ごしている可能性が高いため、安否確認の方法や集合場所を事前に決めておくことが大切です。
連絡が取れない場合の避難先や、子どもと合流する方法も家庭内で共有しておきましょう。
危険区域と避難場所の確認をする
災害時に慌てず避難するためには、事前にハザードマップで危険区域を確認しておくことが重要です。ハザードマップは自治体のホームページなどで確認できます。
自宅や職場、子どもが通う保育園・学校から避難先までの経路を家族で共有しておきましょう。また、津波・地震・土砂災害など、災害の種類によって危険な場所は異なるため、それぞれのマップを確認しておくと安心です。
備蓄品を常に用意しておく
災害時に備え、必要な備蓄品を用途別に用意しておくことも必要です。外出用・自宅用に分けて準備しましょう。
外出用の備蓄品は、以下が挙げられます。
- 身分証明書
- スマートフォン
- ラジオ
- 笛
- 水
- 携帯食 など
自宅用の備蓄品は、以下が挙げられます。
- 飲料水
- 非常食
- 常備薬
- 懐中電灯
- 衛生用品 など
食品や日用品は普段から少し多めに買い、使った分を補充するローリングストックを取り入れると、暮らしの中で余裕をもって備えを整えられます。
自助と共助の意識をもつ
災害時は、まず自分自身と家族の安全を確保する「自助」が最優先です。余力があれば、近隣の人を助ける「共助」の行動を取るとよいでしょう。
非常時に、急に周囲を支える判断をするのは簡単ではありません。日頃から自分や家族にできることや、地域で協力できることを意識することが大切です。
地域とつながりをもっておく
災害時に共助を行うには、日頃から周囲の人と関係を築いておくことが必要です。
普段の挨拶や会話を通じて顔の見えるつながりをもっておけば、非常時にも声をかけ合いやすく、スムーズな助け合いにつながります。町内会や自治会の防災訓練などにも参加し、地域の避難方法や支援が必要な人の存在を知っておくことも、備えの一つです。
住まいの中に安全な空間をつくる
災害時のけがを防ぐには、家具や家電の転倒・落下対策も欠かせません。
東京都防災会議の「首都直下地震による被害想定」では、想定負傷者の約34.2％が家具類の転倒・落下などで負傷するとされています。背の高い家具や重い家電は壁・床に固定し、窓や扉のガラスには飛散防止フィルムを貼っておきましょう。
特に、子ども・高齢者のいる部屋や寝室には高い家具を置かず、倒れても出入口をふさがない配置にすることがポイントです。
参考：内閣府「減災の手引き」
建物の耐震性を確認しておく
地震への備えとして、住まいの耐震性を確認しておくことも有効です。
特に、1981年の耐震基準改正前に建てられた建物は、現在の基準に比べて強度が不足している可能性があるため、耐震診断や補強工事も検討しましょう。ただし、比較的新しい住宅でも、強い揺れや津波で被害に遭うリスクは否定できません。
いずれの場合でも、定期的な点検や修繕を行い、建物の状態を保つことが減災につながります。
減災には災害に強い家を検討することが大切
家庭で取り組む減災は、比較的簡単にできる内容もありますが、被害を最小限に抑えるためには、災害に強い家にすることも必要な備えです。
災害に強い家は、自然災害の発生を見据えて被害を抑えられるような構造や設備を備えた家を指します。本章では、具体的な構造や設備について見ていきましょう。
耐震・制震・免震の違いとは
地震に強い住まいを考える際は、揺れを抑える「耐震」「制震」「免震」を採り入れることが有効です。
- 耐震：筋かいや金具で建物自体を補強し、揺れに耐える
- 制震：ダンパーなどを建物内部に設け、揺れを吸収して小さくする
- 免震：免震装置で地盤と建物を切り離し、揺れを伝わりにくくする
それぞれ仕組みは異なるものの、地震への備えとして可能なものを住まいに採り入れることで、より安心して暮らせる環境づくりにつながります。
停電時に活躍、太陽光発電と蓄電池
太陽光発電と蓄電池を備えておくと、停電時でも電力を確保しやすくなります。たとえば、冷蔵庫の稼働やスマートフォンの充電、エアコンなどの冷暖房機器の使用に役立ち、在宅避難中の不便を軽減できるでしょう。
特に、小さな子どもや高齢者、ペットがいる家庭では、室温管理や生活環境を平常時に近い状態に保つ必要があります。
在宅避難時も安心、高気密・高断熱の家
在宅避難を考えるなら、高気密・高断熱を採り入れることも有効な選択肢の一つです。外気の影響を受けにくく、停電などで冷暖房が使えない状況でも室温の変化を抑えやすいため、体への負担を大幅に軽減できます。
特に、冬場の災害で電気やガスが止まっても、上着を1枚羽織るだけで普段に近い環境を保ちやすくなり、安心感も増します。
災害に強い家にするための備えについては、以下の記事でも詳しく解説していますのでぜひお読みください。
家族の未来を守るために今からできる減災を始めよう
日本は自然災害が多く、被害を完全に防ぐことは困難な環境です。そのため、備蓄や避難経路の確認、家具の固定、家族・地域間での連携など被害を減らす減災への取り組みが大切です。
また、在宅避難生活も想定し、家自体を避難場所として使えるよう自宅環境を整備することも意識しましょう。
キノエデザインでは、耐震等級3を標準仕様とした「深呼吸する家」をご提案しています。複数の余震にも耐えられるよう、高性能制振ダンパーevoltz（エヴォルツ）を採用しています。小さな揺れから大きな揺れまで、さまざまな地震によるダメージを吸収できる構造を実現しました。
災害に強い家を設計したい方は、ぜひ一度キノエデザインへご相談ください。
防災と減災の違いに関連する記事
防災とは、災害による被害を防ぐために備えること、減災とは、災害を完全に防ぐことが難しい場合にも被害をできる限り抑えることです。住まいづくりでは、地震や台風などに備え、建物そのものの強さと、住み続けやすさの両方を考えることが重要です。秋山住研が手がけるキノエデザインでは、耐震性・耐久性・断熱性・気密性・透湿性を備えた「深呼吸する家」を提案しています。強固な構造と、長く快適に暮らせる性能に配慮し、災害時にも家族の暮らしを守りやすい住まいを目指しています。
瓦屋根住宅がすべき本当の地震対策とは？原因からわかる対策法を紹介
【注文住宅】地震に強い家の特徴とは？おすすめの構造や建てる際の注意点を紹介
防災と減災の違いに関するよくある質問
Q. 防災と減災は、どちらが重要ですか？
防災と減災は、どちらか一方ではなく、両方が重要です。
災害に強い住まいや地域をつくる「防災」と、万が一災害が起きた際の被害を抑える「減災」を組み合わせることで、より安全性を高められます。
Q. 家づくりにおける防災・減災対策には何がありますか？
家づくりでは、建物そのものの安全性と、災害後も暮らしを維持しやすい備えの両方が大切です。
主な対策には、耐震性能の確保、地盤調査、浸水リスクの確認、屋根や外壁の耐風対策、家具を固定しやすい間取り、非常用電源の確保、太陽光発電や蓄電池の活用などがあります。
建築前には、土地のハザードマップも確認しておくことが重要です。
Q. 大雨・台風・洪水への減災対策には何がありますか？
大雨や台風への備えでは、自宅周辺の浸水・土砂災害・高潮などのリスクを事前に把握することが重要です。
ハザードマップで避難場所や避難経路を確認し、側溝や雨どいの掃除、飛散しやすい物の片付け、停電に備えた照明・モバイルバッテリーの準備などを行いましょう。
警報や避難情報が出てから判断するのではなく、危険が高まる前に行動することが減災につながります。
Q. 防災における「自助・共助・公助」とは何ですか？
自助・共助・公助は、災害への備えや対応を考える際の基本的な考え方です。
自助は、自分や家族の命を自分たちで守ることです。家具の固定、備蓄、避難場所の確認などが該当します。
共助は、地域や近隣同士で助け合うことです。安否確認、避難の声かけ、要配慮者の支援などが挙げられます。
公助は、行政や消防、警察などによる支援です。避難所の開設、救助活動、インフラの復旧などが該当します。
Q. 防災と減災は、住宅性能と関係がありますか？
はい。住宅の耐震性、耐風性、浸水への備え、火災対策、非常時の電力確保などは、防災・減災に深く関係します。
ただし、高い住宅性能だけで十分とはいえません。災害リスクに合った土地選び、避難計画、備蓄、地域とのつながりまで含めて考えることが重要です。
