家づくりコラム
中庭のある家の価格相場って？住宅タイプから家づくりのポイントまで解説
目次
中庭のある家をつくる際は、あらかじめ価格相場がわかると予算計画を立てやすくなるため、調査は必須です。ただし、費用だけで決めてしまうと、大事なポイントを忘れてしまい思わぬ後悔につながることもあります。
本記事では、中庭をつくる場合の家の形状や価格相場、メリット・デメリット、建てる際のポイントについて解説します。理想の中庭ライフを叶えるために、ぜひ最後までご覧ください。
中庭をつくる場合の家の形状
中庭をつくる場合、家の形状として「コの字型」「口の字型」「L字型」がよく採用されます。しかし、形状によって採光やプライバシーの確保に違いが出るため、慎重に検討しなくてはなりません。以下では、各形状の特徴やメリット、注意点を解説します。
コの字型
コの字型の住宅は、上から見ると「コ」の字のような形状が特徴です。中庭の一面が外部に面しているため、適度な開放感を保ちつつも、自然光や風を取り込みやすい設計になっています。プライベートな空間を重視したい場合におすすめの形状です。
ロの字型
ロの字型の住宅は、建物が四方を囲み、上から見ると「ロ」の字に見えるのが特徴です。中庭を家全体で囲む設計は、完全に周囲からの視線を遮るおこもり感のある空間を実現できる一方、ある程度広い敷地を必要とします。
L字型
L字型の住宅は、中庭の二辺を直角に囲む形で「L」の外観を描いた設計が特徴です。平屋に多く採用され、狭小地や変形地にも柔軟に対応します。プライバシーを守りながら、充分な開放感を得たい場合に適した形状です。
中庭のある家の価格相場
中庭のある家の建築費は、一般的な住宅よりやや高めです。通常の建築費におよそ5万円前後の坪単価が加算されます。木造住宅の建築費坪単価を60万円とすると、延べ床面積30坪の住宅では坪単価65万円となり、建築費の目安は約1,950万円になる計算です。
価格はあくまで目安であり、実際は建築会社によって異なります。仕様や設計方法、排水設備、照明、ウッドデッキの設置などを取り入れると、さらに費用は上昇します。予算や希望に沿って選択の幅を広げるためには、複数の業者から相見積もりを取るのが有効です。価格を比較しながら必要なものを取捨選択していくと、予算超過も防ぎつつ、希望の中庭を設計できるでしょう。
中庭のある家のメリット
中庭のある家は、採光と通風を確保し、心地よい住空間を実現できる点が魅力です。プライバシーを守りつつも、外とのつながりを身近に感じやすくなります。ここでは、中庭のある家のメリットを紹介していきます。
採光・通風を確保できる
中庭のある家は、採光と通風を確保しやすい点で優秀です。建物の内側にも窓を配置でき、外部からの視線を防ぎながら自然光や風を取り込めます。特に住宅が密集する都市部や採光が制限される狭小地でも、プライバシーを保ちつつ室内環境を明るく快適に整えられるでしょう。
開放感を演出できる
空間の広がりをデザインできるのも中庭の大きな魅力です。中庭を取り入れると室内から外に視線が抜け、実際の面積以上に広さを感じられます。ウッドデッキを設置して床の高さを揃えると、室内と庭が一続きになり、より開放感を得られるでしょう。
プライバシーを確保した屋外空間になる
中庭のある家なら、プライベート感のある屋外空間を実現できるでしょう。なかでもロの字型は、四方を壁で囲っているため、外部からの視線を完全に遮断してより高いプライバシー性を確保できます。防犯性も高まり、安心して過ごせる庭として最適な間取りです。
自然を身近に感じられる
家に中庭を設けると、都市部にいても緑のある風景を眺められます。周囲に山や森林がなくても、植栽を取り入れることで、一息つける自分だけの空間が手に入るでしょう。外観のデザイン性も高まり、おしゃれで個性的な住まいに仕上げられます。
中庭のある家のデメリット
中庭のある家は魅力的ですが、いくつか課題となり得るデメリットも存在する点には注意しましょう。ここでは、特に知っておきたい注意点を4つ紹介します。
建築費が割高になりやすい
中庭のある家は、建築費が割高になりやすい傾向です。中庭は壁で囲ってつくるため外壁の面積が増加し、建築費を圧迫する可能性があります。また、建物の構造が複雑な点も、コストが上昇する要素です。予算内でニーズに合った家をつくるためには、費用や施工方法について十分に比較・検討しなければなりません。
生活動線が長くなる
家の中心に中庭を配置した設計にすると、部屋間の移動距離や時間に影響します。動線が長くなることで日々の生活効率が悪くなり、掃除や洗濯などの家事作業にも余分な時間がかかります。毎日の小さな負担が、身体的にも心理的にもストレスになるかもしれません。
冷暖房効率が下がる
中庭を設置すると、冷暖房効率が下がりやすくなる点にも注意が必要です。中庭があると室内に窓が増え、外気の影響を受けやすくなります。室内に十分な自然光を取り込もうと大きな窓を設置するケースも多いですが、窓の断熱性能が不十分だと冷暖房効率が低下し、光熱費の上昇にもつながるでしょう。
湿気がこもりやすい
排水対策が不十分だと中庭に雨水が溜まりやすく、湿気がこもってしまいます。湿気が増すとカビや害虫も発生しやすくなり、景観や住環境の悪化を招きかねません。そのため、排水計画や通風を考慮した設計が重要です。
中庭のある家を建てる際のポイント
中庭のある家を建てるときには、生活動線や屋根の設置、排水設備の整備などのポイントを押さえた間取り設計を意識しましょう。以下では中庭付き住宅の施工に失敗しないための具体的なポイントを解説するので、参考にしてください。
生活動線に配慮して間取りを決める
家の中心に中庭を配置すると部屋間の距離が長くなり、移動に時間がかかります。動線効率が悪くなり、朝の準備や家事もしにくくなる可能性があるため、中庭を通り抜けられる設計にするのが有効です。中庭を経由できるスムーズな動線にすれば、家事の負担も軽減し、快適な暮らしを実現できます。設計時には動線計画を事前にシミュレーションしておきましょう。
中庭に屋根を設置する
中庭に屋根を設置すると、天候の影響を受けずに室内から出入りしやすくなります。屋根があると雨の日でもスムーズに移動でき、家事や日常生活の移動効率もアップさせられます。ただし、屋根の形状や設置場所によっては採光や通風を妨げる可能性もあるため、設計時には採光性・通風性も考慮しましょう。
排水設備を整える
中庭の排水は、建物の基礎や構造に直結する重要な部分です。先述したとおり、水はけが悪いと湿気がこもりやすく、カビや害虫の発生リスクが高まります。排水設備を適切に配置し、床に勾配をつけたり定期的な清掃を行ったりすることで、美観を保ち快適な中庭空間を維持しやすくなるでしょう。
中庭づくりを考慮した土地選びをする
家の設計に気を配るだけでなく、中庭を考慮した土地を選ぶことも重要です。土地の形や広さによっては、希望するタイプの中庭を設けるのが難しい場合があります。居住スペースとの兼ね合いを考えながら、中庭の広さや用途をはじめからイメージして土地を選ぶようにしましょう。土地探しを始める段階で中庭を希望する旨を建築会社に伝えておくと、適切な提案がもらえます。
予算内で中庭のある家づくりを実現しよう
中庭のある家の価格は、家の形状や間取り、設備などさまざまな要因で決まります。中庭を設置することは魅力も多い一方、複数の注意点もあるため、信頼できる業者と相談しながら、ニーズを満たした理想の家を予算内で建てることが大切です。
キノエデザインでは豊富な経験を活かし、理想の住まいを予算内で建てるご提案が可能です。ぜひお気軽にご相談ください。
中庭の価格に関するよくある質問
中庭がある家の値段は？
中庭がある家の値段は、立地や土地の広さ、建物の規模、使用する材料や設備、設計の複雑さなどにより大きく異なります。一般的には、中庭を設けることで建築コストが上がる傾向がありますが、その分、プライバシーの確保や自然光の取り入れ、風通しの良さなどのメリットがあります。具体的な価格を知りたい場合は、希望する地域の不動産業者や建築会社に相談し、見積もりを取ることをおすすめします。
中庭のある家はなぜ高いのですか？
中庭のある家が高価になる理由はいくつかあります。まず、建築面積が増えるため、土地の広さが必要となり、土地代が高くなる可能性があります。また、中庭を設けることで建物の設計が複雑になり、施工に手間がかかるため、建築コストが上昇します。さらに、中庭を美しく保つためのメンテナンス費用や、プライバシーを確保するための工夫が必要になることも、コストに影響を与えます。中庭は自然光を取り入れたり、プライベートな屋外空間を提供するなどのメリットがありますが、その分、初期投資が高くなることが多いです。
中庭に固定資産税はかかりますか？
中庭そのものには固定資産税はかかりません。固定資産税は土地や建物に対して課される税金ですので、中庭が建物の一部として評価される場合や、特定の構造物が設置されている場合には、建物全体の評価額に影響を与えることがあります。ただし、中庭が単なる庭としての利用であれば、直接的に固定資産税が課されることはありません。具体的な評価については、自治体の評価基準や査定方法によって異なるため、詳細は地元の税務署や市町村役場に確認することをお勧めします。
中庭は建ぺい率に含まれますか？
中庭は建ぺい率には含まれません。建ぺい率は、建物が敷地に対してどれだけの面積を占めているかを示す指標であり、建物の外壁で囲まれた部分が対象となります。中庭は建物の内部に位置し、外壁で囲まれていないため、建ぺい率の計算には含まれません。ただし、設計や地域の規制によって異なる場合があるため、具体的な計画を進める際には専門家に確認することをお勧めします。
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