土地探しにかかる平均の期間とは？全体の流れや失敗から学ぶ注意点を紹介

新たな土地を購入して家を新築する場合、土地探しの期間も家づくりのスケジュールに組み込む必要があります。土地探しは4～12ヶ月程度かかるのが一般的ですが、なかには土地探しだけで1年以上かかるケースもあります。

土地探しに時間をかけすぎると住宅ローンの金利が上がってしまったり、ライフスタイルが変わってしまったりする可能性があるため、タイミングを見極めて折り合いをつけることも大切です。

この記事では、土地探しから購入までの平均的な期間や流れ、失敗しやすいポイントと対策について解説します。スムーズに土地を見つけたい方は、ぜひ参考にしてください。

土地探しにかかる期間と流れ

まずは、土地探しにかかる一般的な流れとそれぞれの期間について解説します。

【1～3ヶ月程度】住みたい土地をイメージして条件を整理する

土地探しでは、まずどのような暮らしがしたいかをイメージし、家族で話し合ったうえで条件を決めていくことが一般的です。条件を考えるときは、以下のような項目を検討しましょう。

• エリアや立地
• 最寄り駅
• 通勤や通学のしやすさ
• 買い物施設や教育機関、医療機関などの充実度
• 治安
• 希望する広さや間取りが実現できるか

【3～8ヶ月程度】土地を探す

条件がある程度決まったら、実際に条件に合った土地を探し始めます。土地を探す方法は、不動産会社に相談するほか、インターネットで検索したりチラシを確認したりする方法もあります。

また、実際に住みたいエリアに足を運び、希望に合った土地が販売されているかをチェックするのも一つの方法です。建築を依頼する会社が土地探しのサポートも行っている場合は、建築会社に相談してみるのも良いでしょう。

【1～2ヶ月程度】不動産会社・建築会社を決める

希望の土地が見つかったら、仲介してくれる不動産会社を決めましょう。そもそも不動産会社やハウスメーカーに土地探しを依頼している場合は、土地を見つけてくれた会社を通して売買契約を結びます。

また、多くの場合は土地の契約と同時に建築の依頼先も決めることになります。土地の売買や建築会社を決める期間として、1〜2ヶ月ほどみておくと良いでしょう。

土地購入にかかる期間と流れ

次に、土地を購入する際に必要な手順とそれぞれの期間について解説します。

【1～2ヶ月程度】住宅ローンの審査を申し込む

購入したい土地が決定したら、住宅ローンの事前審査に申し込みます。事前審査が通ったら、本審査の申し込みに進みましょう。審査にかかる期間は、目安として事前審査が1週間程度、本審査が2週間～1ヶ月程度です。書類に不備があると余分に時間がかかってしまうため、早めに準備を進めておきましょう。

【2週間～1ヶ月程度】購入申込を行う

住宅ローン審査に通過したら、土地を購入する意思を伝えるため「買付証明書（購入申込書）」を売主に提出します。買付証明書とは、申込者の氏名や住所、購入金額、手付金の額などを記載したもので、売主との交渉に進むためのものです。購入申込は、住宅ローンの事前審査に通過した段階で行うのが一般的です。

【1ヶ月程度】土地の売買契約を締結する

売主と買主の間で条件がまとまった段階で、売買契約を結びます。契約締結時には、手付金として売買代金の5〜10%程度を売主に支払います。なお、売買契約書には、住宅ローンが通らなかった場合に契約を白紙解除できる特約をつけることが一般的です。売買契約締結とあわせて、住宅ローンの本審査に進みます。

【1ヶ月程度】土地の決済・引き渡し、登記手続きを行う

本審査通過後、日程を調整して手付金を引いた残りの売買代金の決済と土地の引き渡しを行います。融資実行日も決済日と同日に設定するのが基本です。加えて、抵当権の設定や所有権移転の登記の手続きも同日に行います。登記手続きには専門的な知識が必要なため、司法書士に依頼しましょう。

土地探しで失敗しやすいポイント

ここからは、土地探しの際に失敗しやすいポイントを3つ紹介します。特に、土地だけを先行して購入する際は、後悔につながらないよう注意が必要です。

希望に合う土地が見つからない

土地探しを始めてもなかなか希望に合う土地が見つからず、時間だけが過ぎてしまうことがあります。希望物件が見つからない原因は条件が多すぎることや、少しの妥協も許さないことなど、主に条件面を考慮できていない点です。また、購入候補の土地はあるものの、購入に踏み切れず購入チャンスを逃してしまうケースも見受けられます。

大幅に予算オーバーする

エリアや立地条件によっては、予算を大幅にオーバーしてしまうこともあるでしょう。予算オーバーの原因としては、そもそも予算を決めていない場合や、土地と建物の合算で予算を組んでいる場合などが挙げられます。また、すべての条件を満たすことにこだわることも、予算オーバーにつながりやすいため注意が必要です。

希望する建物を建てられない

希望の土地を見つけられたとしても、建築段階においてその土地の条件では理想の家が建てられないと判明することがあります。例えば建物の面積や高さ、屋根の形状、デザインなどです。家自体にこだわりたい場合は、理想の家を実現できる土地を選ぶことを優先して土地を探しましょう。

土地探しに失敗せずスムーズに行う方法

前述の土地探しの失敗しやすいポイントを踏まえ、土地探しをスムーズに行うための方法を以下で4つ紹介します。

あらかじめ土地の予算を決める

土地を購入する際は、あらかじめ予算を決めておきましょう。特に、土地と建物の予算を分けて設定することが重要です。土地と建物の合算で予算を設定すると、土地に予算を多く使ってしまい、建築予算が限られてしまうことにも繋がりかねません。また、土地の購入には諸費用がかかることも考慮しましょう。

条件の優先順位を決めておく

土地の条件をあらかじめ設定したとはいえ、すべての条件を満たす土地を見つけるのは容易ではありません。土地探しに難航してなかなか購入に踏み切れない場合、購入機会を逃すことにも繋がります。土地の希望条件に優先順位をつけ、優先順位が高い条件の物件があれば積極的に検討するようにしましょう。

土地探しの期限を設ける

土地探しに期限を設けることもおすすめです。長期間土地探しを行ったとしても、希望に合った土地が見つかるとは限りません。土地探しの期間の目安を把握したうえで、期限を決めて取り組むと良いでしょう。期限を決めることで、複数の選択肢から絞れないなどの事態を防ぎ、購入を決断する後押しとなります。

土地とあわせて建物も検討する

予算オーバーや希望の建物を建てられないなどの事態を防ぐためには、土地と建物を同時に検討していくことも有効です。建築会社の中には、土地探しを依頼できる会社もあります。施工を担当する建築会社に依頼することで、その土地に合った設計や間取りを提案してもらうことが可能です。

土地探しの際は期間の目安や注意点を把握して行動することが大切

土地探しにかかる期間は4ヶ月〜1年程度が目安ですが、条件によってはさらに多くの時間がかかることもあります。しかし、土地にこだわるあまり、予算オーバーや理想の建物が建てられないことになっては本末転倒です。条件に優先順位をつけたり土地探しに期限を設けたりして、妥協点を見つけながら家族にぴったりの土地を探しましょう。

キノエデザインでは、家族が健康に暮らせる注文住宅を提供しています。地域の土地情報も保有しているので、土地探しから検討したい方もぜひご相談ください。

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土地探しに何年くらいかかる？

土地探しにかかる期間は、個々の条件や希望によって大きく異なりますが、一般的には数カ月から1年程度が目安とされています。希望する地域や土地の条件が具体的であればあるほど、時間がかかることがあります。また、人気のエリアや条件が厳しい場合には、さらに時間がかかることもあります。土地探しは慎重に行うことが重要で、焦らずに納得のいく土地を見つけることが大切です。

土地がよく出回る時期はいつですか？

土地がよく出回る時期は、一般的に年度末から年度初めにかけての時期です。具体的には、3月から4月にかけての時期が多いとされています。この時期は、企業の決算期や人事異動、転勤などが重なるため、土地の売買が活発になる傾向があります。また、夏休みや年末年始の時期も、土地の動きが活発になることがあります。ただし、地域や市場の状況によっても異なるため、常に最新の情報をチェックすることが重要です。

土地ってどうやって探せばいいですか？

土地探しは、まず自分の希望条件を明確にすることから始めます。予算、場所、広さ、周辺環境、交通アクセスなどを考慮し、優先順位をつけましょう。その後、不動産会社やインターネットの不動産情報サイトを利用して情報を収集します。また、現地を訪れて実際の環境を確認することも重要です。さらに、地元の不動産業者に相談することで、インターネットに載っていない情報を得られることもあります。土地探しは時間がかかることもあるため、計画的に進めることが大切です。

家づくりにおいて、良くない土地の形は？

良くない土地の形には、細長い形状や不規則な形状、または極端に狭い形状などがあります。これらの形状の土地は、建物の配置や設計に制約が生じることが多く、プライバシーや日当たり、風通しなどに影響を及ぼす可能性があります。特に、細長い土地は建物の間取りが制限され、駐車スペースや庭の確保が難しくなることがあります。また、不規則な形状の土地は、建築コストが高くなることがあるため、注意が必要です。土地を選ぶ際には、形状だけでなく、周囲の環境や法的制約も考慮することが重要です。