高性能住宅の特徴とは？性能やメリット・デメリットを解説

家づくりにおいて性能を重視することは、家の中の快適性や住んでからのコストを安く抑えるために大切な視点です。さまざまなメリットのある高性能住宅ですが、そもそも高性能住宅とはどのような家のことを指すのか、気になる方も多いのではないでしょうか。
本記事では、高性能住宅の基準や定義、メリット・デメリット、またどのような住宅会社で建てられるのかについて解説します。これから家づくりを検討されている方で、安全で快適かつ省エネ性の高い家を建てたいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。

高性能住宅ってどんな家？

高性能住宅とは、快適かつ省エネで暮らせるよう設計された家のことを指します。具体的には「断熱性」「気密性」「耐震性」「耐久性」の4つの性能を持っていることが特徴です。それぞれのポイントについて、以下で簡単に解説します。

• 断熱性

断熱性とは、断熱材をしっかり入れることで外気の影響を受けにくい室内空間を実現し、冬の寒さや夏の暑さに関係なく快適に過ごせる性能を指します。断熱性の高い家はエアコン効率が良いため極端な温度設定をしなくて済み、省エネ性が高いことも特徴です。

• 気密性

気密性とは、断熱材を丁寧に隙間なく埋めて外気が出入りしないようにすることで、室内温度を一定に保てる性能を指します。冬の隙間風や夏の暑い空気が室内に入らないようシャットダウンできることはもちろん、花粉やPM2.5などの有害物質の侵入も防ぎ、家中をきれいな空気で満たすことが可能です。

• 耐震性

地震の多い日本では、家づくりの際に耐震性を重視することは大切なポイントです。耐震等級は1〜3まであり、建築基準法では最低でも耐震等級1を確保する必要があります。大きな地震や台風に備えたい場合は、耐震等級2以上がおすすめです。実際に、長期優良住宅では耐震等級2以上であることが基準となっています。

• 耐久性

日本の一般的な木造住宅の寿命は30年程度といわれています。しかし、建築資材や工法にこだわり、丁寧に施工された家であれば70〜100年住み続けることが可能です。耐久性にこだわるなら、屋根・外壁の素材や、シロアリ対策が施されているかなどを重視すると良いでしょう。

基準や定義

「高性能住宅」には明確な基準はなく、住宅会社ごとに独自の基準を設けているというのが実情です。高性能住宅を謳っているからといって安心するのではなく、公式ホームページを確認するなど、具体的にどのような性能を備えているのかを自身で確認することが大切です。チェックの際は、先述した4つのポイントを参考にすると良いでしょう。
高性能住宅の中には「長期優良住宅」や「ZEH住宅」など、明確な基準が設けられているものもあります。高性能住宅であるという根拠が欲しい方や、税金面で優遇を受けたい方は、このような住宅を選ぶのも一つの方法です。

高性能住宅のメリット・デメリット

高性能住宅は快適に暮らせるメリットの大きい住宅ですが、一部デメリットも存在します。メリットとデメリットについて、それぞれ具体的に解説します。

高性能住宅のメリット

まずは、高性能住宅に住むことでどのようなメリットがあるのかをみていきましょう。

年間を通して快適に過ごせる

高性能住宅は、年間を通じて外気の影響を受けにくいため、家の中で快適に過ごせることがメリットです。日本の住宅の多くは冷暖房の効いた部屋を一歩出ると、途端に外気と同じ気温や湿度となり、暑さや寒さで不快な思いをすることが多くあります。
トイレやお風呂に行く際に不快なだけでなく、ヒートショックによって健康を害するリスクがあることにも注意が必要です。高性能住宅であれば、家中の温度を一定に保ちやすく、快適さと健康を同時に手に入れることができます。

災害に強い

日本は地震大国であるため、揺れに強く安全に暮らせる家づくりを実現するには、一定以上の耐震性を確保することが必要不可欠です。高性能住宅に具体的な定義はないものの、高性能と名乗るためには耐震等級2以上の基準をクリアしていることが一つの目安となります。
耐震等級2は災害時の避難場所の基準にもなっているため、概ね安心して暮らせる家と判断して問題ないでしょう。さらに耐震性にこだわりたい場合は、建築基準法の1.5倍の強度を持つ耐震等級3を確保することで、災害時の倒壊や傷みを最小限に抑えることができます。

光熱費を抑えられる

高性能住宅は断熱性や気密性に優れているため、冷暖房効率が良く、少ないエネルギーで快適な室内温度を保てることが特徴です。真冬や真夏にエアコンを1日中稼働させたとしても、光熱費を安く抑えることができます。また、太陽光システムを導入することによって電気代をさらに安く抑えたり、場合によっては売電収入で黒字を実現したりすることも可能です。

家の寿命が長くなる

雨や湿気の多い日本では、雨漏りや結露、シロアリ被害などが家の劣化の大きな原因となります。高性能住宅では、気密性を高めるために隙間なく施工することで雨や外気の侵入を防ぎ、傷みにくい家をつくることが可能です。また、高品質かつメンテナンスフリーな素材を使用することで、メンテナンス費用を抑えながら長く快適に住み続けられるでしょう。

補助金制度や税金の優遇措置を受けられる

長期優良住宅やZEH住宅などの高性能住宅であれば、国や自治体から補助金が出るケースも多くあります。例えば、太陽光システムを取り付ける際に助成金を受けられたり、一定の基準の断熱性・気密性を満たすことで住宅購入の支援金を受けられたりします。結果として、お得に高性能住宅を建てられることにつながるでしょう。
また、長期優良住宅では、所得税や固定資産税などが軽減される優遇措置もあり、長期的に考えると金銭的なメリットを受けられることもポイントです。

高性能住宅のデメリット

次に、高性能住宅で考えられるデメリットを2つ紹介します。

初期コストがかかる

高性能住宅は良質な素材を使ったり、断熱材を多く使用したりすることから、建設コストが高くなりやすい傾向にあります。また、太陽光パネルやその他の省エネ設備を採用する場合、設備費用が大きな負担になることもあるでしょう。
ただし、高性能住宅は住み始めてからの光熱費やメンテナンスコストが安いことから、長期的にみると経済的なメリットは大きいといえます。初期コストのみに着目して家を建てると、生涯にわたるランニングコストが高くなってしまうことがあるため、後悔のないよう慎重に検討しましょう。

夏が暑くなる可能性がある

断熱性や気密性に優れた家は、冬は暖かく過ごせるメリットが大きい一方で、夏は熱がこもりやすく、室内温度が高くなりやすい側面があることも事実です。対策としては、夏場は室内に日射が入りにくいよう設計したり、遮熱性の高い窓を採用したりする方法が挙げられます。
また、通風性を高めたり、エアコンで温度調整したりすることでも解消できるでしょう。高気密・高断熱住宅においては、断熱材の種類によっても夏の快適度は異なるため、事前に住宅会社に相談してみるのも一つの方法です。

高性能なキノエデザインの家とは

キノエデザインが手がける高性能住宅は、高気密・高断熱であることはもちろん、高い透湿性を兼ね備えていることが大きな特徴です。透湿性とは、いわば室内を蒸れにくい状態に保つことができる性能です。
キノエデザインの家は自然素材を使用しており、断熱材には新聞紙が原料のセルロースファイバーを使うことで、「深呼吸する家」を実現しています。高性能住宅のデメリットでもある「夏に暑い」という問題も解消できるため、一年中快適な家づくりが叶います。
また、耐震性、耐久性、耐火性も備えたキノエデザインの家は、経年劣化や自然災害による傷み・倒壊などを防ぎ、長く安心して住み続けることが可能です。丈夫な家は、メンテナンスコストを安く抑えながら、財産を長期的に守ることにもつながります。

キノエデザインの高性能住宅で快適な暮らしを実現しよう

高性能住宅の家は、心地良い室内空間を実現できることはもちろん、省エネ性に優れ、災害にも強いことが特徴です。メンテナンスが少なく済むことから、長期的にみると家全体にかかるコストを安く抑えられる点もメリットといえます。
キノエデザインの家は、すべて長期優良住宅の基準をクリアしているため、標準で高性能なマイホームをつくることが可能です。快適かつ省エネ性に優れ、さらに長く安心して住める家づくりを検討している方は、ぜひキノエデザインまで一度ご相談ください。

高性能住宅に関するよくある質問

高性能住宅と一般住宅の違いは何ですか？

高性能住宅と一般住宅の違いは、主にエネルギー効率、耐久性、快適性に関する基準が高い点にあります。
高性能住宅は、断熱性能が高く、冷暖房のエネルギー消費を大幅に削減できる設計がされています。また、耐震性や耐久性に優れ、長期間にわたって建物の性能を維持することができます。さらに、室内の温度や湿度を一定に保つことで、一年中快適な居住環境を提供します。
一方、一般住宅はこれらの性能が高性能住宅ほどではなく、エネルギー効率や耐久性、快適性が比較的低い傾向にあります。高性能住宅は初期投資は高いものの、長期的に見ると光熱費の削減やメンテナンスコストの低減により、経済的なメリットが期待できます。

高気密高断熱住宅はいくらくらいしますか？

高気密高断熱住宅の価格は、その規模、設計、使用する材料、建築業者によって大きく異なります。概算で、一般的な家庭用の高気密高断熱住宅の建設費用は、2000万円から4000万円程度が目安とされていますが、これはあくまで一例です。
一般的に、高気密高断熱住宅は従来の住宅に比べて初期投資が高くなる傾向がありますが、長期的には暖房費や冷房費の削減により、そのコストを回収できる可能性があります。
より正確な見積もりを得るためには、具体的な建築計画をもとに複数の建築業者から見積もりを取ることが重要です。