注文住宅の資金計画を立てる方法｜ステップごとにわかりやすく解説

マイホームの購入は、一生に一度の大きな買い物です。
特に注文住宅の場合、費用をかけようと思えば際限なくかけられるため、無理のない範囲で返済できるよう資金計画を立てることが重要です。

この記事では、資金計画を立てるための5つのステップと、ステップごとにおこなうこと、さらに上手に資金計画を立てるコツについて解説します。
資金計画の立て方がわからないときや注文住宅を検討する際に、ぜひ参考にしてください。

注文住宅の資金計画を立てるためのステップ

資金計画を立てるときは、まず以下で解説する5つのステップに沿って進めましょう。
情報が整理されることで予算を決めやすく、具体的な形になります。
ここでは、各ステップでどのようなことをおこなうのかを紹介していきます。

​​​​相場を知る

注文住宅を建てるのに一般的にいくらくらい費用がかかるのか、相場を把握しておきましょう。
定価が存在しない注文住宅の相場は、条件によって左右します。

解体工事の有無や地盤改良工事の必要性などさまざまな要素が絡んでくるため、相場がどのような条件で異なってくるかを知ることも重要です。
おおよその相場を調べるには、希望エリアの物件情報を複数確認したり、不動産会社に聞いたりすると良いでしょう。

何に費用がかかるのかを知る

注文住宅を建てるのに総額を把握するだけでなく、内訳として何にどの程度の費用がかかるのかを知ることも重要です。
内訳が明確になればより細かく予算を設定できますし、予算オーバーした際や予想外の出費が判明したときに調整もしやすくなるでしょう。

自己資金額を決める

自己資金とは、借り入れでまかなう資金以外に自身で用意する現金のことで、頭金とも呼ばれます。
住宅の購入では住宅ローンを組んで返済していくのが一般的ですが、全額をローンで支払うのは難しく、一定額の自己資金の支払いが必要です。

その際、貯蓄の全額を住宅の自己資金に充てることも避けましょう。
貯蓄の中からいくらまで自己資金として投入するかは、その後の生活を念頭にさまざまな角度から検討することが重要です。
自己資金額が決まれば、住宅ローンの借入可能額も算出しやすくなるでしょう。

毎月の返済額を決める

自己資金額の目安が付いたら、毎月の返済額を決めましょう。
先にローンの総返済額から考える方もいますが、「1ヶ月にいくらなら無理なく返せるか」を基準に考えたほうが、返済額を決めやすくなります。

毎月の返済額が決まれば住宅ローンの総返済額も算出できるため、具体的な予算をもとに条件に合う土地や業者を探せるようになるでしょう。

総返済額を決めて金融機関・住宅ローンを選ぶ

総返済額がわかったら、どこの金融機関で住宅ローンを借りるかを決めます。
住宅ローンには、民間の銀行や信用金庫が独自に提供しているもののほか、民間の金融機関と住宅金融支援機構が提供する固定金利の「フラット35」などさまざまな選択肢があります。
この時点で土地の候補がある場合は、土地情報と合わせて金融機関に相談すると良いでしょう。

注文住宅の相場

住宅金融支援機構が公表している「2022年度のフラット35利用者調査」によると、土地付注文住宅融資利用者の土地代と建築費用の総額は、全国平均で4,455万円です。
エリア別では最も高額な首都圏が5,133万円、最も低い「その他地域が3,980万円で、地域によって相場が大きく異なることがわかります。

いずれの地域においても、2013年度以降は相場が上昇し続けています。
現時点で「貯蓄して数年後に土地を購入し、注文住宅を建てたい」と計画を立てても、そのときには相場が上がっている可能性があるため注意が必要です。

注文住宅にかかる費用内訳

注文住宅を建てるのにかかる全体的な費用はわかっても、内訳について詳しく知らないという方も少なくありません。
土地を購入して注文住宅を建てる場合の費用は、おおまかに「土地代」「建築費」「諸費用」の3つに分けられます。
ここでは、それぞれの費用について解説していきます。

土地代

土地代とは、土地の取得にかかる費用のことです。土地の価格はエリアや立地条件、生活環境といったさまざまな要素に左右されます。
また、施工する建築会社が限定される「建築条件付き土地」と、自身で建築会社を決められる「建築条件なしの土地」の2種類がある点に注意しましょう。

価格は建築条件付き土地のほうが安くなる傾向にあるものの、場合によっては思い通りの家が建てられないケースもあります。
さらに土地を購入する際は、土地代のほかに諸費用も発生します。諸費用の内訳については下の「諸費用」の項目をご確認ください。

建築費

住宅の建築費は「本体工事費」と「付帯設備費」の2つに分類されます。
本体工事費とは、仮設工事や基礎工事、外装・内装工事など、住宅建築そのものにかかる費用のことです。

一方の付帯設備費とは、地盤調査や地盤改良、古い家屋の解体工事、外構工事、インフラ設備の引き込み工事、照明やエアコンの取り付け工事など、建物以外の工事にかかる費用を指します。

諸費用

土地や住宅などの不動産を取得する際は、主に「土地購入」「建築工事」「住宅ローン」の3項目に関する諸経費が発生します。

注文住宅を建てるときには、登録免許税や不動産取得税、契約書に貼り付ける印紙代といった税金がかかります。
さらに仲介手数料、法律上の手続きを代行してもらう司法書士への報酬、住宅ローン手数料、火災保険料、地鎮祭の謝礼なども必要です。

諸費用について詳細はこちら：
【注文住宅の諸費用】内訳、安く抑える方法を把握して賢い家づくりを

自己資金の目安

頭金として用意する自己資金の目安は、土地や建物にかかる総額の20%程度です。
諸費用は現金でまかなう必要があるものもあり、総額の10％程度を目安にすぐに支払える状態で用意しておくと良いでしょう。

自己資金が多ければ多いほど住宅ローンの借入金額を抑えられるため、毎月の返済額を少なくできたり借入期間を短くできたりするほか、ローンの審査にも通りやすくなるというメリットがあります。

ただし、貯蓄のほとんどを自己資金に回してしまうと家族の入院など予定外の出費の際に対応できなくなる可能性もあるため、貯蓄の中から自己資金に充てる金額を調整するようにしましょう。

関連記事はこちら：
つなぎ融資とは？必要なケースやメリットデメリットをわかりやすく解説

住宅ローン返済額の決め方

住宅ローンの返済額は、日々の生活に大きく影響するものです。
自己資金額が決まったら、同時に住宅ローンの借入金額も決める必要があります。
住宅ローンの返済額をどのように決めれば良いのか、「毎月の返済額」と「総返済額」の観点から解説していきます。

毎月の返済額

まずは、毎月いくらであれば無理のない返済ができるかを考えましょう。
賃貸物件に住んでいる場合は、「現在の家賃と同程度にしたい」「家賃よりも抑えたい」「もう少し多くても問題ない」など、現状の家賃を基準にすると決めやすくなります。また、住宅ローンの平均返済額は、約8.3万~12.5万円です。返済負担率を20%以下程度に抑えて、住宅ローンを借り入れると、生活にゆとりを持たせることができます。

総返済額

毎月のおおよその返済額がわかれば総返済額も割り出せます。総返済額の目安は年収の5～6倍です。
返済負担率（年収のうち返済が占める割合）は、多くとも手取り年収の25％以内に収めるようにしましょう。

ただし返済負担率が25％以下でも、そのほかの支出が多ければ返済が負担になる可能性は十分にあります。
家計の状況は家庭ごとに異なるため、最終的には金融機関などと相談しながら決めましょう。

金融機関・住宅ローン選び

住宅ローンの選択肢は主に、銀行や信用金庫など民間の金融機関から融資を受ける方法と、財形貯蓄をしている人が対象の、国が融資する財形住宅融資を受ける方法の2種類があります。
金融機関や住宅ローンの種類を決める際は、団信（団体信用生命保険）の保障内容や付帯するサービス・特典、金利上昇のリスクなどを考慮しましょう。

住宅ローンの内容は金融機関によって異なり、多くの金融機関が窓口になっているフラット35であっても金利や手数料が違ってくるため、十分に比較検討したうえで決めることをおすすめします。

資金計画を立てる際の3つのコツ

注文住宅を建てるときは、今回ご紹介したステップに沿って資金計画を立ててみましょう。
以下のコツを押さえておくと、起こりやすいリスクを避けて失敗せずに資金計画を立てられます。

メンテナンス費用がかかることを理解しておく

住宅は建てたら終わりというわけではなく、継続的に適切な維持管理が必要です。
外装や内装の経年劣化は避けることはできず、状況に応じて外壁塗装やクロスの張り替えといったメンテナンス費用が発生します。

また、給湯器やトイレなどの住宅設備の修理・交換、雨漏りの修繕工事、リフォームなど、想定外の費用がかかる可能性も大いにあります。
予期せぬトラブルにも対応できるよう、ある程度の資金を蓄えておきましょう。

将来のライフプランを想定する

住宅ローンは一般的に、35年の返済期間で設定されるケースがほとんどです。
そのため将来を見越したうえで、無理なく返していけるプランを考えなくてはなりません。

例えば、子どもが成長するにつれ教育費が増えることは容易に想像できます。
昇進や転職による収入アップが期待できるとしても、支出の増加率が高ければ家計は圧迫されてしまうでしょう。
家計に無理のない資金計画を立てるには、将来的な出費を予測しつつ見通しを立てることが大切です。

プロに相談する

コツを押さえたとしても、万全な資金計画を立てるのは難しいでしょう。
一生に幾度とない大きな買い物だからこそ、土地の取得や家づくり、住宅ローンなど、それぞれのプロセスに役立つ専門知識を持っているプロに相談するのがおすすめです。

土地を扱う不動産会社やファイナンシャルプランナー、金融機関などでは専門家の観点から適切なアドバイスをしてもらえます。
その際は家庭の収支や資産、家族構成、理想とする家づくりなどの情報をまとめておくとスムーズです。

理想のマイホームづくりは資金計画がファーストステップ

マイホーム建築という夢を叶えるには、住宅ローンを無理なく返済していくための資金計画を立てましょう。
資金計画では、返済完了までのライフプランを考慮しつつ、自己資金額や毎月の返済額を決めていく必要があります。
家づくりにかかる費用は高額で内訳も複雑なため、計画段階でつまずかないためにも家づくりのプロに相談することをおすすめします。

キノエデザインでは土地探しや家づくり、資金計画に関する無料相談を実施しています。
資金計画や住宅ローンなどでお悩みの方は、ぜひ一度お問い合わせください。