家づくりコラム
実家の建て替えは後悔する？よくあるケースと対策法を徹底解説
目次
実家の老朽化にともない建て替えを検討している方の中には、本当に建て替えで良いのかと悩んでいる方もいるでしょう。建て替えには膨大な費用がかかるため、慎重に判断したいものです。
本記事では、建て替えで後悔しやすいポイントや、後悔しないためにできる対策に加え、建て替え以外の方法も解説します。自身や実家に住む家族のために快適な家を建てたいと思っている方は、ぜひ参考にしてください。
実家を建て替えて後悔しやすいポイント
ここでは、実家を建て替える際に後悔しやすいポイントとその対策を解説します。建て替えで後悔したくない方は、ぜひ参考にしてください。
予算オーバーになった
家の建て替えで最も後悔しやすいポイントの一つが、予算オーバーになってしまうことです。建て替えの際は、建物の建築費用のほかに解体費用や外構費用、建て替え中の仮住まい費用、引っ越し費用などがかかります。また、設備のグレードを上げれば、その都度コストがかかるでしょう。
対策
実家を建て替える際は、建物の建築以外にどのような費用がかかるかをシミュレーションしておくことが大切です。建築費用や解体費用、外構費用、諸費用300万など、項目ごとにかかるコストを想定したうえで予算を決定しましょう。建材や設備にこだわる場合、優先順位を決めておくことも重要です。
また、建て替えの際は補助金を活用できる場合もあるので、国や自治体の公式HPなどで確認するか、施工会社に相談してみることをおすすめします。
設計・間取りを失敗した
間取り設計に失敗し、家が完成してから住みづらさを感じるケースもあります。特に多いのは、建て替えの前後で家族構成が変わり、建て替え後に生活動線や部屋数に問題が生じた場合です。また、窓の配置が変わり採光性が悪くなったり、段差や階段が多く数年後に後悔したりするケースもあります。
対策
建て替え後の家族構成やライフスタイルを考慮し、シミュレーションを行うことが大切です。建て替え時点だけでなく、5年先や10年先のライフステージまで想定し、柔軟な間取り設計にしたり、バリアフリー仕様にしたりするなどの対策をしましょう。
また、施工会社と念入りに打ち合わせを行い、建て替えの意図や今後のプランについて伝えることも大切です。
建て替え後、住み継ぐ家族がいなかった
近年では、親世帯と子世帯が別の家に住むパターンが主流になりつつあります。せっかく新築に建て替えても住み継ぐ家族がいなければ、空き家になるか実家を売却するかのいずれかになるでしょう。
人が住んでいない家は傷みが進行しやすいため、家を相続した家族は早めに何らかの対策を打つ必要があります。
対策
建て替えた実家を住み継ぐ家族はいるのか、いない場合は実家をどうするのか、事前に家族で話し合っておきましょう。住み継ぐ家族がいない場合は、どの程度の価格で売却できるのかを考慮したうえで、建て替えの予算を決めることが大切です。
また、買い手がつきやすいよう、地域需要を考慮した間取りにするなどの工夫も有効です。実家が建っている地域にどのような需要があるのか、事前に市場調査を行っておきましょう。
固定資産税が増えた
築年数の古い建物は年を追うごとに建物の資産価値が下がり、固定資産税の価格も低い傾向にあります。しかし、建て替えを行うと建物の構造や設備が新しくなり資産価値が上昇するため、建物の規模が建て替え前と同じ場合、固定資産税が増加します。
固定資産税は家を所有している限り毎年支払うコストとなるため、経済的な負担につながりやすい要素です。
対策
実家を建て替えた際の固定資産税を想定しておくことが大切です。不動産の評価方法はお住まいの市区町村によって異なるため、自治体の公式HPなどで計算方法や目安を確認しておきましょう。
毎月の固定資産税の支払いが難しいと判断した場合、建築する床面積を小さくすることで固定資産税を抑えることが可能です。また、建物規模によっては減税特例を受けられる場合もあるため、施工会社に相談してみましょう。
建て替え以外の方法
実家の建て替えで後悔しないためには、建て替え以外の方法を検討することも大切です。建て替え以外に考えられる方法として、以下の2つが挙げられます。
リフォーム・リノベーション
リフォーム・リノベーションとは、家の傷んだ箇所を修繕したり、増築や改築などによって住みやすい間取りに変更したりすることです。基礎や構造はそのまま活用するため、建て替えよりもコストを抑えやすく、工期も短い傾向にあります。実家を建て替えてたとしても、その後長く住むことが想定されない場合は、リフォームやリノベーションを検討することも一つの方法です。
住み替え
住み替えとは、現在住んでいる家を引き払って、新たな家に引っ越すことを指します。住み替えを選択すると、家を売却した資金を元に新しい家の購入や契約ができるため、建て替えよりも費用を抑えられることがメリットです。
一定の年齢になると、シニア向けマンションや都市部に住み替えたほうが暮らしやすくなるケースもあります。自宅の管理や買い物が大変になったと感じている場合は、住み替えも一つの選択肢となるでしょう。
実家を建て替えて後悔しないためには
実家の建て替えではコストや間取り、相続の問題など、さまざまな点を考慮しながら計画する必要があります。建て替えで後悔しないためにできることを、以下で確認しておきましょう。
予算の上限を決めておく
家の建て替えは経済的な負担に直結する問題です。予算設定があいまいな場合、思ったよりも多くのコストがかかり、その後の生活を圧迫してしまう可能性があります。項目ごとの予算をあらかじめ設定しておき、ハウスメーカーや施工会社に伝えたうえで打ち合わせを始めましょう。
将来の暮らしまで考える
建て替えの際は、将来の暮らしまで考慮した間取りや部屋数を考えることが大切です。将来どうなるかわからない場合は、後から部屋を追加できる仕様にしたり、バリアフリー設計を採用したりすることで、将来の住みにくさを回避できる可能性があります。
複数の施工会社に見積もりを依頼する
建て替え費用を予算内に抑えるためには、複数の会社に見積もりを取ることも有効です。いくつかの会社に見積もりを依頼することで、コストを比較できることはもちろん、思わぬアイデアを提案してもらえることもあります。予算とプランのバランスを見つつ、信頼できる施工会社を選択しましょう。
建て替え以外の方法も検討する
予算内で建て替えをすることが難しいと判断した場合は、建て替え以外の方法も検討しましょう。実家を建て替えたいと思ったきっかけをもう一度思い出し、本当に建て替えが最善策であるのかを見直します。住み替えやリフォームでも目的を叶えられそうな場合は、その方法でシミュレーションをしてみましょう。
実家の建て替えを検討する際は計画的かつ慎重に判断しよう
実家を建て替えて後悔しないためには、事前に家族で話し合い、将来のことまで計画しておくことが大切です。予算や住む方のライフスタイルを考慮して、建て替えを検討しましょう。また、必要に応じて建て替え以外の選択肢も視野に入れると、ベストな方法が見つかるかもしれません。
キノエデザインでは、新築はもちろんリフォームのご相談にも応じています。実家の建て替えを検討されている方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
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実家の建て替え時の後悔に関するよくある質問
築何年以上の家は建て替えたほうがいいですか？
一般的に、築30年以上の家は建て替えを検討するタイミングとされています。これは、建物の構造や設備が老朽化し、修繕やリフォームの費用がかさむ可能性が高くなるためです。ただし、建物の状態やメンテナンスの状況によっては、築30年以上でも十分に住み続けられる場合もあります。建て替えを検討する際は、専門家に建物の診断を依頼し、費用対効果を考慮した上で判断することが重要です。
実家を建て直すと税金はいくらかかりますか？
実家を建て直す際の税金については、いくつかの要素が関係してきます。まず、建物を取り壊す際には「固定資産税」や「都市計画税」がかかることがあります。新しく建て直す際には「不動産取得税」や「登録免許税」が発生します。また、建築費に対して「消費税」もかかります。さらに、建て直しに伴い土地の評価額が上がると、固定資産税が増加する可能性もあります。具体的な税額は、地域や建物の規模、土地の評価額などによって異なるため、詳細な金額を知りたい場合は、税理士や専門家に相談することをお勧めします。
フルリフォームと建て替え、どちらが安いですか？
フルリフォームと建て替え、どちらが安いかは、具体的な状況によって異なります。一般的に、フルリフォームは既存の構造を活かすため、建て替えよりもコストが抑えられることが多いです。しかし、建物の老朽化が進んでいる場合や、構造的な問題がある場合は、建て替えの方が長期的には経済的であることもあります。また、建て替えは新しい技術やデザインを取り入れやすく、エネルギー効率の高い住まいを実現しやすいというメリットもあります。最終的な費用は、建物の状態、希望するリフォームや新築の内容、地域の建築費用相場などにより大きく変動しますので、専門家に相談し、詳細な見積もりを取ることをお勧めします。
実家の建て替え費用はいくらですか？
実家の建て替え費用は、建物の規模や仕様、地域、工事内容によって大きく異なります。一般的には、建て替えの費用は新築の注文住宅と同様に、坪単価で計算されることが多いです。坪単価は、地域や建築会社によって異なりますが、平均的には50万円から80万円程度とされています。例えば、30坪の住宅を建て替える場合、1500万円から2400万円程度が目安となります。ただし、解体費用や仮住まいの費用、諸経費なども考慮する必要がありますので、具体的な費用については、建築会社に相談し、詳細な見積もりを取得することをお勧めします。